元理研研究員インタビュー前編〜新型コロナウイルスと製薬ビジネス〜

興味深い記事がありましたので、シェアします

 

https://tocana.jp/2020/04/post_150347_entry.html

 

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【新型コロナウイルスと製薬ビジネスの闇】

元理研研究員が顔出しで決死の暴露!

〜ワクチンは本当に危険なのか〜(インタビュー)

 

 世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス。

各国の研究機関が治療薬とワクチン開発を急いでいるが、突破口は見えず先行きは不透明だ。

日本の厚生労働省はインフルエンザの治療薬である「アビガン」に新型コロナウイルスの増殖を抑える効果を期待しているようだが、これは劇薬で副作用が激しいという意見もある。

また、TOCANAではこれまでにもワクチン摂取という行為が人間にもたらす深刻な悪影響を懸念する声があることを報じてきたが、新型コロナウイルス感染症にとなればなおのこと、それらが払拭されるはずがない。

 

 そこで今回、筆者は新型コロナウイルスの治療薬や医療利権の闇について詳しく知るため、国立研究開発法人理化学研究所(以下、理研)の特別研究員であった小早川智氏にインタビューを敢行。

同氏はもともと理研で抗がん剤の開発やワクチンの開発に携わってきたが、日本の医療体制に疑問を抱き、研究をやめたというが――。

 

小早川智

 

筑波大学大学院 生命環境科学研究科(博士号取得2007年)

 

2007年〜 理化学研究所BRC(特別研究員)

『哺乳類の初期発生の研究』

DNAのメチル化を可視化する技術を開発し、細胞が分化する過程や、哺乳類の初期発生の過程をリアルタイム観察することに世界で初めて成功。

 

2008年〜 オランダ ライデン大学病院(特別研究員)

『チェルノブイリの原発事故による放射能と、心臓疾患や癌の影響に関する研究』

癌細胞が形成される過程を、世界で初めてリアルタイム観察することに成功した。

 

 

■私たちの健康に群がる“利権”

 

――よろしくお願いいたします。

がんの薬やワクチンの開発をやめた真意について詳しく教えてください。

 

小早川智氏(以下、小早川)

抗がん剤で、がんが完治するわけでもなく、むしろ免疫力が低下し、副作用も強く、軽い風邪や肺炎で亡くなられる患者も多いのです。

日本は健康診断王国で、人間ドックでバリウムを飲み、乳がん検査で放射線を浴びますが、これが逆にがん細胞の芽を生じさせてしまい、結局は病院が儲かる仕組みになっています。

私は日本政府と製薬会社の闇にどんどん疑問を持つようになり、がんの薬の研究・開発から手を引きました。

 

――ズバリ、製薬会社と厚労省の利権がらみの黒いつながりはありますか?

 

小早川

製薬会社と厚労省は利権でつながっています。

インフルエンザの薬として開発されたアビガンは、厚労省が備蓄として2017年に3万人分、2018年に191万人分を購入しています。

安倍総理と、アビガンを開発した富士フイルムホールディングスの古森重隆会長兼最高経営責任者(CEO)とはゴルフ友達であり、少しさかのぼれば2016年末に一緒にゴルフをしていますが、まさにその直後、厚労省が大量にアビガンを購入しています。

副作用が強く、一般に流通していないアビガンを政府が大量に購入して備蓄するって、本当に不思議な話ですよね。

 

 また、2009年と2019年にアメリカで大流行したインフルエンザウイルスは、1918年に世界中で猛威を振るったスペイン風邪と同じH1N1型です。

私は、一度絶滅したはずのウイルスがなぜ復活したのか疑問でしたが、実は2007年1月に科学技術振興機構と東京大学医科学研究所が人工的に合成したウイルスを用いてサルで実験を行い、スペイン風邪ウイルスには強い致死性の肺炎と免疫系に異常をきたす病原性があることを突き止めていた。

しかも2008年12月には、東京大学の河岡義裕氏をはじめとする日米の研究者グループによって、この強い病原性を説明する3つの遺伝子が特定されている。

これは国家ぐるみで、生物兵器並みの研究を行っていたということに等しいと思います。

 

 しかも、安倍政権が2012年に復活してから、基礎的な研究よりも軍事転用されかねない大学研究に国が大規模な予算を出すようになっています。

2020年度当初予算案の防衛関係費(米軍再編経費を含む)は過去最高の5兆3000億円規模となりました。

これも異常ですよね。

 

■ワクチン接種推進に疑問

 

――では、次にワクチンについてお聞きします。

やはり効果はないというお立場ですか?

だとしたら、なぜ効果のないワクチンを国や国際機関は推進するのでしょうか?

 

小早川

製薬業界は、1980年代後半から抗うつ剤をはじめとする向精神薬の販売に力を入れてきましたが、訴訟が相次いだことなどから、最近はワクチン・ビジネスにシフトしています。

日本における子宮頸がんワクチン問題もグローバル製薬企業の戦略という文脈から考える必要があります。

 

 このワクチンは3回の接種が必要で、その費用は合計5万円。

今年4月から無料となりますが、国と地方自治体合わせて年間約300億円という予算が必要となり、製薬会社にとって莫大な利益になるのです。

しかも、学校や企業の健康診断でワクチン接種が義務化されれば、毎年の安定した収入源となるわけですから、真実の如何にかかわらず「ワクチン接種は良いもの」と喧伝する勢力が登場することも頷けるでしょう。

 

 子宮頸がんは定期検診でほぼ100%予防可能です。

しかし、検診率が高い欧米に比べて、日本の検診率は約20%にとどまり、これが患者増加の一因となっています。

しかも、ワクチン効果が期待できるのは(日本人の場合)10万人に7人しかいない上、副作用の影響も大きい。

そんなワクチンを、どうして義務化しなければならないのか?

 

 だいたい、子宮頚がんが発症するのは、30代後半の成人女性であり、10代のうちから接種する意味はありません。

ワクチン接種に巨額の予算を投じるよりも、免疫力アップ、検診率アップ、性交時のコンドーム使用を促した方が効果的であることは誰の目にも明らかなのです。

 

 子宮頸がんワクチンは2013年4月、一度は全額公費負担となりましたが、被害事例が相次いだため、厚生労働省は2カ月後に積極的勧奨を中止しました。

これに対してアメリカのシンクタンク『戦略国際問題研究所(CSIS)』は、2014年5月に『日本におけるHPVワクチン接種状況』と題するリポートを発表。

被害者救済のリーダー的存在である池田としえ日野市市議(『全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会』事務局長)を名指しで批判し、「ワクチンの積極的勧奨の再開」を日本政府に提言しています。

 

 今では、女性ジャーナリストが広告塔になり、子宮頚がんワクチン接種をなんとか全国で再開させようと躍起になっていますね。

私たちは製薬会社、政治家、医学界、そして官僚による医薬利権構造の闇をあぶり出し、克服する必要があります。

 

――ワクチンにはさまざまな有害物質が入っているという指摘についてはどうですか?

 

小早川

ワクチンには水銀やアルミニウムなどの防腐剤が入っており、子どもたちにワクチンを打ち過ぎると自閉症やアレルギーなどの副作用のリスクがあるとされるため、接種間隔を空ける義務が法律で決まっていました。

それなのに、製薬会社との利権がらみで、その制限は今年1月に撤廃された。

ワクチンを打ちまくればいいって、子どもたちはモルモットじゃないですよ!

 

 アメリカでも近年はかなり大々的にインフルエンザワクチンの接種を勧めていますが、その結果は大流行。

6万人近くが亡くなっています。

もしワクチンが有効だというなら、このような事態は避けられるはずですよね。

これがすべてを物語っています。

 

■ワクチンの「人体実験」がまかり通っている

 

――ワクチンの話に関連して、コンゴ共和国ではアメリカの製薬会社が行うエボラワクチンの臨床実験で多くの人がエボラの犠牲になっている、と小早川さんは発信されていますね。

どういうことでしょうか?

 

小早川

コンゴ共和国のエボラ出血熱感染拡大地域では、すでにドイツ企業のワクチン接種が行われていたのに、世界保健機関(WHO)は新たにアメリカ企業の未承認ワクチンの接種を推奨しました。

これはワクチンの「人体実験」でした。

アメリカ企業のエボラワクチン接種は2019年8月から開始されましたが、同年10月からエボラが大流行しています。

エボラワクチンがエボラの大流行を引き起こしているんですよ。

 

――実際、コンゴの保健相も「人体実験だ」と抗議していたようですね。

恐ろしい話です。

 

後編はこちら

 

文・取材=深月ユリア

 

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※新型コロナウイルスに関して まとめリンク

2020.04.17 Friday  
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